
※2012年12月時点
公開日: |更新日:
整体師として独立・開業するまでには、さまざまな準備や手順を踏まえることが必要となってきます。ここでは、独立・開業のための準備や手順についての情報をお伝えします。
整体師として独立開業するためには、以下のような準備が必要となります。
意外と思われるかもしれませんが、整体師として独立・開業したいと思うなら、「なぜ、数ある仕事の中から整体師の仕事を選びたいのか」「どうして雇われ整体師ではなく、独立したいのか」という点は、自分の中でハッキリとさせておく必要があります。
単に「会社勤めが嫌だから」「人に使われるのは性に合わないから」というような、整体師の仕事を何としても選びたいという強い意志もない、組織の中での労働から逃げたいというだけの動機では、ちょっとしたことでつまずいて、失敗してしまうリスクも高くなってしまうでしょう。
「親がひどい腰痛で苦しんでいた時に整体師にお世話になって、自分もそんな技術を身につけて人の役に立ちたいと思った」など、整体という仕事・技術に対する価値を理解した上で、自分自身の人生をその道に賭けてみたいと考える、そんな前向きかつ強い向上心が求められます。
整体師として独立・開業しようとする際、店舗・設備・資金の準備をどうするかは、開業スタイルの違いによって大きく差が出てきます。ですから、「自分はどんな開業スタイルにするのか」という点も事前に決めておきましょう。
自宅を使って開業するスタイル
自宅の一部屋~数部屋を使って開業するスタイルは、もっとも手軽な開業スタイルです。設備についてもある程度は自宅にあるものでまかなえるので、資金的な負担も軽いと言えるでしょう。
ただし、「自宅だからこそ立地は選べない」「施術室からトイレが遠い」など、自宅開業には不向きな物件が多いといった注意点もあります。
出張・訪問専門整体院として開業するスタイル
店舗を持たず、出張・訪問専門の整体院として開業する、というスタイルもあります。最低限の準備として、移動のための車と整体のためのベッドやタオル等があればいいため、こちらも開業の資金負担は軽いと言えます。
ただし、店舗という拠点がなければ認知が広がりにくいことや、交通事情を踏まえての予約の調整が難しい、といったデメリットもあります。
マンションやアパートの一室を借りて開業するスタイル
マンションやアパートの一室を借り、整体院として開業するスタイルはかなりポピュラーな開業スタイルと言えます。敷金・礼金などの費用が必要な分、自宅開業よりは高くつくものの、本格的な店舗を構えるよりは安上がりですし、自宅開業と違って立地を選べるという利点もあります。
ただし、マンションやアパートの中には商用利用を認めていない物件や、お客様用駐車場が用意できない物件も多いので、この点は注意する必要があります。
貸店舗・テナント物件を借りて開業するスタイル
貸店舗・テナント物件を借りての開業は、もっとも本格的な開業スタイルと言えます。店舗としてふさわしい立地の物件情報が豊富、お客様用駐車場が確保できる物件も多い、というのが大きなメリットでしょう。
しかし、保証金や敷金がかなり高額となりますし、マンションの一室を借りるよりも広い分、家賃も高くつきがちです。他の開業スタイルと比べると費用負担がかなり重い、という点は理解しておきましょう。
開業スタイルが決まったら、いよいよ開業までの手順を整えていきましょう。
立地を選ぶ
自宅開業の場合だと立地は選べませんが、マンションやアパート、貸店舗・テナントなどを利用する場合は、立地を吟味しましょう。
たとえば「ビジネスマン向けなら、駅近で、できればパッと目につきやすい表通りにある物件」「住宅地およびその近辺であれば、商業施設が多いにぎやかなエリア」などといった選び方があります。
整体院は、派手な看板を使って人目をひこうとすると下品なイメージになりかねないので、そうした派手さよりも「ごく普通の看板をつけるだけで、整体院があるということがパッと分かる場所」を選ぶのがおすすめです。
友人知人などの口コミでの集客を中心とした整体院なら隠れ家的な場所でもいいですが、この場合、事前にその集客の見込みがしっかり立っていることが必須条件となります。
必要な設備・備品を揃える
開業に必要な設備・備品もしっかり揃えていきましょう。
以下は必要最低限の基本設備です。
また、設備・備品というわけではありませんが、整体師として独立・開業するなら万が一の時のために傷害保険に加入しておくことは必須です。「一般社団法人 日本治療協会」が、整体師向けの傷害保険を取り扱っています。
他にもできれば揃えたいものとしては、
などが挙げられます。
また、待合室や待合コーナーがある場合、そこにテレビや本なども用意しておきたいものです。
スタッフの確保も重要なポイントです。自宅開業や出張専門なら、整体師一人だけでの対応も可能ですが、マンションやアパート・貸店舗・テナントでの開業の場合は、受付や事務作業などの対応面を考えると、一人はスタッフを確保しておいたほうが好ましいと言えます。
せっかく開業しても、お客様が誰も来ない閑古鳥状態では営業が続けられませんので、開業が決まったら集客にも着手することが必要です。
集客の手段としては、整体院のサイトを作ったり、地域情報を扱うポータルサイトと契約するなどしてインターネット上で情報発信するということが必要なのはもちろんのこと、ネット上だけでなく、現実世界でも集客へのアクションを起こすことも必要です。
チラシのポスティング、新聞の折り込み広告、地域情報誌への掲載、ご近所への直接のあいさつ回りなどがおすすめです。また、できれば、整体院の詳しい情報を載せた紹介カード的な名刺を作って、それを友人知人に多めに配り、自分の整体院を紹介してもらう、というのもおすすめです。紹介カードには初回割引特典などをつけるといいでしょう。
他にも、看板や電柱広告などの屋外広告を活用し「街の中で、整体院があることがパッと見で分かりやすいようにする」という手もあります。
整体師は、鍼灸師やマッサージ師・柔道整復師のような国家資格とは異なる民間資格ですので、資格に関する書類は、法的手続きの上で、何も用意する必要はありません。
たとえば整体スクールの修了認定証なども、お客様に対しては「きちんと整体の技術を学んだ」というアピールにはなるものの、資格としての法的な意味を持つものではないので不要なのです。
あえて言うなら、「事業の開始を知らせるために、税務署へ個人事業の開業届を提出する」というのが、法的手続きに関する必要書類、ということになります。
ですが、実は開業届の提出を忘れていたとしても、確定申告をきちんとすれば法的な問題が起こることはありません。ただし、「開業届を出さなければ、青色申告ができない」というデメリットはあります。青色申告のメリットを受けたい場合は、開業後2ヶ月以内に開業届を税務署に提出しましょう。
【免責事項】
「整体師になれるスクール特選サイト」は2012年12月時点の調査を元に作成したものです。
費用、口コミ、就職率、就職斡旋先件数など最新の情報に関しては、各スクールの公式HPをご覧ください。